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【診療科目別】医師の労働時間と休暇の実態は?

【診療科目別】医師の労働時間と休暇の実態は?

近年は、超少子高齢化の真っ只中にあり、医師の職場も人手不足が深刻化しています。
医師一人あたりの業務負担が大きくなり、労働時間の長さや残業の多さが問題になっています。
診療科によっても労働時間や休日の取得しやすさは変わってくるようです。
この記事では、診療科別に見る医師の労働時間、休暇の実態を紐解いていきましょう。

医師の労働時間が長い診療科目は?

全国の病院に勤務する医師を対象とした「勤務医の就労実態と意識に関する調査」を元に見ていきます。
医師の一週間あたりの平均労働時間(時間外労働時間を含む・休憩時間は除く)は47時間です。
性別と年齢別に見れば、男性の若い医師が最も勤務時間が長く、60時間以上の割合が高くなっています。
ここからは、診療科目別に医師の労働時間を見ていきましょう。

参照:厚生労働省「勤務医の就労実態と意識に関する調査」
http://www.jil.go.jp/institute/research/2012/documents/0102.pdf
参照: 医師労働時間調査の結果
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000516867.pdf

1位 救急科

急性期病院、救急指定病院の救急科の平均労働時間は47時間〜54時間と最も長くなっています。
主治医制を取る救急科の労働時間は47時間、交代制は43時間です。
救急医療は、予測できない重症患者の救急車対応や院内急変対応など、臨機応変な対応が求められる職場です。
他科の場合は、本日と明日の手術が予定されていますが、緊急性を伴う救急科は緊張感が張り詰めています。
休暇時間に救急車が来たり、地震や災害が起きれば災害対応もしなければなりません。
24時間365日気が抜けないため、救急医は精神的なストレスも溜まりやすいといえます。
多くの急性期病院では勤務時間外はリラックスできるようにシフト制を取っています。
オンとオフのラインをハッキリさせることで、メリハリが生まれ、救急医療の現場も活気が出るメリットがあります。

2位 脳神経外科

脳外科医の特徴は治療が長期に渡ることが多く、医師の労働時間は47時間〜50時間と長めです。
脳を専門的に扱う脳外科医は、外科の中でも高度な技術とスキルが求められる科目です。
脳出血や脳梗塞、脳腫瘍などの治療、くも膜下出血は緊急手術は後遺症が残らないように継続的に治療します。
人の脳は医学的に未だ解明されていない領域が多く脳外科医は、迅速な判断力と深い洞察力が求められます。
脳外科医は激務ですが、難しい症例数の経験は評価されて高年収に繋がりやすいです。

3位 外科

外科医の平均労働時間は50時間と長く、勤務医と開業医のどちらも1日8時間以上10時間未満となっています。
外科医は当直勤務があり、大病院の勤務医は泊まり込みで診療する当直が多いです。
患者が急変した場合は休日でも駆けつけて長時間の手術を対応することもあり、勤務時間が長くなるのです。

4位 小児科

小児科医の平均労働時間は49時間と長く、救急対応を行っている総合病院の小児科医は52時間を超えています。
地方の病院は小児科医の人手不足が深刻化しており、1人の医師が外来と入院を同時に対応するケースもあり、忙しい診療科目です。
小児科が診察の対象とする患者様は新生児から15歳まで体の部位に関わらず診察と治療を行います。
定期的な検診やワクチン接種があると激務になりますが、開業して経営者になると年収が大幅に上がります。

5位 循環器内科

24時間体制で行う循環器内科に勤める医師の平均労働時間は49時間と長く、忙しい診療科目です。
循環器内科は命に直結する疾患が多く、救急患者に対応する忙しい職場です。
対象疾患は狭心症、心筋梗塞などの虚血性心疾患、高血圧、動脈硬化、心不全、不整脈などが挙げられます。
夜勤の当直医、自宅待機中の呼び出しもあり、緊急処置や手術を24時間体制で行います。

医師が有給休暇を取りやすい診療科目は?

厚生労働省「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によれば、勤務医の休暇・有給休暇取得率は47%でした。
有給休暇はほとんど取れていない勤務医は全体の40%を占めています。
その理由は医師が足りない、業務が多過ぎる、代理の依頼が困難といった声が多く見られました。
次に20%の勤務医は学会と夏休みのために取得できるが、それ以外は休めないと答えています。
一方で、有給休暇をほとんど全て取得できる勤務医は20%を占めています。
当直明けや急な子供の病気や学校のイベントにも休暇を取れる職場もあるようです。
ここからは、年次有給休暇の取得日数から休暇を取りやすい診療科目を見ていきましょう。

厚生労働省「勤務医の就労実態と意識に関する調査」
http://www.jil.go.jp/institute/research/2012/documents/0102.pdf

1位 一般内科

一般内科は医師の数が多く、比較的有給休暇を取りやすい診療科目です。
職場によって休暇の取りやすさは変わりますが、一般内科の27%は平均4~6日の有給休暇を取得しています。
上司や周りの医師が有休を取っている職場は取りやすい環境にあるようです。
しかし、医療過疎地域や人手不足が深刻な職場では有給休暇は学会参加の日だけというケースもあります。

2位 小児科

小児科の勤務医は全体の25%は平均1~3日の有給休暇を取得できています。
医師が人手不足の職場も学会参加と夏休みは有休として取得しているケースが多いです。
有休の消化率向上を意識している職場も増えており急な子どもの病気や用事も取りやすくなっています。

3位 麻酔科

麻酔科の勤務医は全体の25%は1~3日の有給休暇を取得しています。
週の労働時間が20時間以下の職場は学会参加時と夏休みは比較的どの職場も取りやすいようてす。
しかし、当直明けに半日や時間休を取れるのは理解度のある職場に限られています。

4位 消化器内科

消化器内科の勤務医は25%が3日以下の有給休暇を取得しています。
夏休みは10日程長期休暇を取る職場もあり、医師数がによって休暇の取りやすさは変わります。

5位 整形外科

整形外科の勤務医は激務な職場ですが、全体の20%は付与された有休日数を取得できています。
手術のパフォーマンスを高めるために、月1回は定期的に取得している医師もいるようです。

医師の労働時間を減らすための取り組み

医師の労働時間を減らして休暇を取りやすくするため、厚生労働省では医師の労働時間短縮の取り組みを開始します。
2024年4月から「医師の時間外労働上限規制」が適用され、原則、全ての医療機関で年間960時間以下を目指す規制です。
現時点で年間時間外労働が960時間を超える勤務医を抱えている医療機関は「医師労働時間短縮計画」が求められます。
ただし、「3次救急病院」、「救急車を年間1,000台以上を受け入れる2次救急病院」の場合、年間時間外労働は年間1,860時間までとなります。
集中的に症例経験をする場合においても時間外労働を年間1860時間以下です。
医師の勤務実態は業務負担を感じている医師が多いのが現状です。
医師の長時間労働は全体の50%が疲労感、睡眠不足による健康不安を感じています。
1日当たりの労働時間は10時間以上が半数近くを占めており、労働環境が改善されることを願います。

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